マイホーム購入頭金2割が必要の真実！住宅ローンはいくら迄組めるのか？

マイホームを購入する際、頭金が2割必要という真実についてご紹介します。

頭金が2割必要だといわれていたたった1つ理由

一昔前までは、住宅を建てる際住宅の借入上限額が80％まででした。
つまり頭金として20％用意しなければ住宅ローンを組むことすらできなかったというわけです。

住宅メーカーの利益は、契約価格の20％程度に設定されています。
新築住宅をお客様に引き渡しした時点で、新築住宅は中古住宅になってしまいます。中古住宅は新築住宅に比べ価値が大幅に下がります。
万が一、購入者の支払いがすぐに滞っても住宅メーカーが競売にかけ損失が出ないように資金を確保するという意味もあったのです。

マイホームの頭金は本当に2割必要かの真実

マイホーム購入には2割の頭金が必要と言われてきました。
今は、購入額の100％まで借り入れることができるので、実質頭金は必要なくなりました。
10年程前までは、高金利で今のように低金利ではなく毎月の返済額も高額でした。
そこまで変わるの？と思いがちですが、金利が違えば返済額は大幅に違ってきます。

マイホーム購入に頭金が２割必要だといわれていましたが、一昔前よりも金利が抑えられていることから頭金はそれほど重要視されなくなってきました。

もちろん、頭金があれば支払い能力があると銀行側にアピールすることもできます。今の時代でしたら、頭金がなくても月々の住宅ローン返済能力さえあれば頭金は必要ないといえるのです。

住宅ローン借り入れ可能な額を知る

住宅ローンの上限額は年収によって借入額が違います。
住宅ローンの借入額計算は難しいので簡単サイトを利用して計算します。
借入金可能額の試算

使い方は簡単で赤の枠を入力するだけでいくら借り入れができるか知ることができます。

1. 元利均等のほうが支払額が安いためコチラを選択することが多いです。
2. 返済期間は、最長フラット35で３５年間です。年齢も考えいつまでに返済したいかあれば短くしてください。
3. 金利は、固定金利の利息を入力します。
4. 月額いくら返済できるか？ボーナスも返済に充てる場合はその額を入力。（ボーナスは出ない場合もあるので入れないほうが賢明です）
5. 年収は税込み年収を入力します。夫婦で合算でも大丈夫です。

５つ入力したら試算実行でいくら借り入れることができるか計算されます。

借入可能額が出ても返済負担率をクリアしていなければ住宅ローンを借入を受けることができません。

毎月支払える額を逆算する

住宅ローンが通ったからと言ってそれを鵜吞みにしてはいけません。
今の家賃が８万円で住宅ローン返済額が１０万円になった場合、家庭状況によっては支払いができなくなる場合もあります。
そういった場合をふまえて、毎月住宅ローンを支払える額を逆算する必要があります。
収入　-　支出　-　家賃と住宅ローンの差額

これで問題なく月々支払うことができればOKです。

現状これでＯＫでも、これからの人生何が起きるかわかりません。
年齢や子供に合わせたライフプランが必要になってきます。

マイホーム購入後のライフプランが重要

現在は、低金利で頭金がなくても銀行の一定基準で支払い能力があると判断基準を満たすことで住宅ローンを組むことができることがわかりました。
銀行側の判断として現況で判断しているわけですから、将来変化があった場合に判断を下したわけではありません。
例えば、住宅ローンを組んだ当時は、子供がいなかった。数年後子供が生まれ共働きができなくなりローン返済が苦しくなった。

普通に考えることができる事例ですよね。

当然のごとく子どもがいる場合には、成長するにつれて教育費もかかります。そのうえで住宅ローンの支払いと教育資金とＷで支払っていかなくてはなりません。

だからこそ、将来を見越したらライフプランニングが必要になってきます。

ライフプランニングではこういった項目を扱います。

• 家族構成
• 年齢
• 収入
• 支出
• イベント

など見ていきます。
ファイナンシャルプランナーにライフプランニングを作成してもらうのも有ですが、お金も時間もかかります。

ライフプランは自分でも簡単に作成することができます。

作り方を見るダウンロード

マーカー部分に収入や支出額を入れるだけで簡単にライフプランニング表を作ることができます。

現在～将来にわたってお金の流れがより明確になり住宅ローンに対する不安もなくなってきます。

最後に

マイホーム購入のために頭金を貯める期間、家賃の支払いがある場合はそれも考慮し分岐点を決めるのも重要です。
住宅ローンは、長期間支払うものになるので慎重に考える必要もあります。しかしながら、慎重になりすぎて年を取ってしまい結局住宅を購入することができなかったという人もいます。
ライフプランを作成して将来が明確に見え始めたら住宅を購入する決意をしてもいい頃です。