貯蓄の在り方を考えよう！将来必要な資金を確実に準備する方法！

こんにちは、よっしでーす。

毎月〇万円は貯金しようと、支出を減らすように節約しますよね。
よし、今月は支出をこれだけ抑えることができた！
この調子でいけば年間〇〇万円は貯蓄できるぞ！

いざ、１年たったものこれだけしか貯蓄できなかったという経験はありませんか？

そんな経験がある方におすすめの記事です。

Contents

貯蓄の在り方を考える

貯蓄の公式は、
①収入　－　支出　＝　貯蓄

という考えです。

一般的にこの考え方は間違ってはいません。

しかし、結果的には、貯蓄できたはずなのに予定通りの貯蓄ができていない。というのもよくあることです。
そんな人は、下の考え方をしてみてはいかがでしょうか？

②収入　-　貯蓄　＝　支出

という考え方もできます。
収入に対して手元に残った貯蓄が支出ということになります。

収入　－　支出　＝　貯蓄　と　収入　-　貯蓄　＝　支出
の関係が＝関係に成り立たないと完全に支出を把握できていないということになります。
②のほうが確実に貯蓄をしているので残りはすべて支出に使っていいことになります。
支出に充てる額が余ればもちろん貯蓄として貯めていくのも一つの方法です。

将来を見越して支出額を積み立てる

貯蓄をする計画を立てると毎月の家庭収支ばかり注目しがちです。
もちろん、計画の中で毎月の収支額目標を達成できたのか？できなかったのか？重要です。

なぜ、目標達成して貯蓄しても思っている通りに貯まらないのか？

それは、将来必要な支出額を計算していないからです。

年払いで支出する品目

生命保険
医療保険
学資保険
火災保険
自動車保険
固定資産税
自動車税
車検費用
NHK受信料

ざっと上げただけでこのくらいの項目があります。

将来にわたって必要な支出

冷蔵庫
洗濯機
エアコン
テレビ
ベッド
修繕費
車

このような項目は、頻繁に変えるわけではないですが、一つ一つが高額です。
これを耐用年数で割り年換算、月換算にした場合もどれだけ必要になるか明確になってきます。
表

品目	金額	耐用年数	年換算	月換算
冷蔵庫	200,000	15	13,333	1,111
洗濯機	100,000	10	10,000	833
エアコン	100,000	8	12,500	1,042
電子レンジ	80,000	7	11,429	952
炊飯器	80,000	5	16,000	1,333
テレビ	100,000	8	12,500	1,042
ベッド	100,000	10	10,000	833
修繕費	1,500,000	10	150,000	12,500
車	3,000,000	13	230,769	19,231

これは、あくまで例にすぎませんが、使用しているものを耐用年数で割り、年間・月間どのくらい使っているかという数字です。
もちろん、安いものを買ったり耐用年数よりも長く使えば毎月の換算額は安くなります。

こういったものを毎月の支出に加えていないのであれば当然買い替えたときに貯蓄が減りますよね。

では、どうしたらよいのか？

貯蓄とは別に支払用の積立をする

最初に紹介した①収入　－　支出　＝　貯蓄　となる場合、ほとんどが先ほど紹介した大きな買い物は含まれていません。
②収入　－　貯蓄　＝　支出　とした場合、確実に貯蓄が含まれることになります。

確実に目標額に貯蓄するには、貯蓄額とは別に将来必要な支出額の積み立てをする必要があります。

月収３０万円世帯の例

１０年後の教育資金準備のために確実に後６００万円（月５万円）貯蓄したい。

収入　３０万円　－　貯蓄　５万円　＝　支出　２５万円

単純に考えればこの公式で教育資金を準備できます。

しかし、教育資金を貯めている途中でどうしても車が必要になった。
家に修繕費を掛けなくてはいけなくなったという場合どうでしょう。
５年後には、３００万円が貯まっているものの、こういった特別な支出が出た場合確実にこの３００万円から使ってしまいますよね。
ここで一部使ってしまったら１０年後確実に６００万円貯めることはできませんよね。
では、どうしたらいいのでしょうか？

それは、支出を積み立てるということです。

上の表で計算したように、普段お金がかからないと思っている家電品でも買い替えるときには必要になります。
教育資金を貯めるのであれば、
教育資金に必要な額に加え、教育資金準備期間中に買い替えなければいけない額まで割り出す必要があります。
表に書いたものをすべて１０年以内に買い替える場合毎月38,878円。約４万円必要になります。

収入　３０万円　－　貯蓄　５万円　ー　支出積立　４万円　＝　支出　２１万円

リスクなく教育資金を準備するのであればこういった公式になります。
表には含まれていない旅行費なども考え方としては有効です。

このように漠然と〇年後には、いくら必要だと明確にわかって貯蓄していても、その将来にわたって期間中の支出が試算されていないため確実とはその貯蓄が確実とは言えません。